カウンセラーになるには注意しておきたいポイントがあります。例えば、「どんな資格をとるか？」「どんな働き方があるか？」「カウンセラー業界の状況はどうなっているか？」といったことです。
カウンセラーになるには事前に知っておくべき情報を理解した上で、資格の勉強や活動を開始した方がいいことは言うまでもありません。
そこで、この記事では、カウンセラーになるために必要な情報をまとめてご紹介してたいと思います。
また、筆者もコーチ(コーチングを行う人)として活動していることから、カウンセラーとしての副業や独立も視野に入れて、資格勉強から独立までの全プロセスをご紹介したいと思います。
これからカウンセラーになりたいという方は、ぜひ最後まで読んでみてください。
なぜなら、ほとんどの人が資格勉強などの表面的なところに目がいってしまいがちですが、この記事の内容を読んだ人は働き方や独立、収入アップなどのリアルな情報を事前に知ることができるからです。
それでは一緒にカウンセラーになるにはどうすればいいのかを学んでいきましょう。
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★全部で9364文字
★理解を促す19枚の図を資料。
★第1章～第7章まで体系的に解説。
目次
人生で後悔しないためには、先人が何に後悔してきたのかを知っておくことです。コーネル大学の心理学者 トーマス・ギロビッチ氏の研究によると、人は「義務への後悔」より「理想への後悔」をすることが分かりました。
つまり、人は“やらなかったこと”に後悔するということです。「多くの人は目標に向けて一歩を踏み出すこともせず、何か偶然を待ち続けている。後悔をしたくないなら、行動を起こすことだ。」と心理学者のトーマス・ギロビッチ氏は言います。
もしあなたが「やりたいことが見つからない」「目標が定まっていない」「人生このままでいいのか悩んでいる」というのであれば、本当にやりたいことを見つけ、自分を突き動かす原動力を身に着けることです。
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カウンセラーになるにはココに注意
カウンセラーになるには注意すべきポイントがあります。例えば、取得する資格を間違ってしまうと、就職先がないといったケースも起こり得ります。そのため、事前に失敗を避けるためにも注意すべきポイントを知っておく必要があるのです。
この章を読むと、
- カウンセラーになるには資格が必要なのか？
- どんな資格をとるべきなのか？
- どんな分野の求人が存在するのか？
- どんな働き方があるのか？
といったことが分かります。
それでは、1つずつ紹介しておきます。
注意ポイント１：資格不要か資格必須か～大事なのは資格より○○？～
カウンセラーになるには、資格不要か資格必須か。その答えは、カウンセラーになるには必ずしも資格は必要ありません。
なぜなら、カウンセラーは職業名であり、資格保有者でなくとも業務に従事することができるからです。
なので、あなたがカウンセラーとしてどのように働きたいのかによって資格の不要・必要が変わるということです。
どこかに属して働きたいのであれば、資格は必要になります。一方で、自分で自営業者(フリーランス)として活動していきたいのであれば、必ずしも資格は必要ありません。
後ほど、詳しく解説しますが、カウンセラーとして副業や起業に取り組む際は、資格よりも「集客(いかにお客様を獲得するか)」が非常に重要になります。（※詳細は後述。）
ですが、どのような働き方をするにしても、資格を取っておきたいと思う方も多いと思います。では、どのような資格をとるべきなのでしょうか？資格について次項で解説します。
注意ポイント２：国家資格か民間資格か～間違うとヤバい～
カウンセラーになるには、国家資格か民間資格かどちらがいいのでしょうか？その答えは、国家資格か、もしくは社会的信用の高い民間資格の方が仕事の選択肢は広がるのでおすすめです。
カウンセラーの資格には、大きく2種類あります。国家資格か民間資格かです。それぞれ次のような資格があります。
公認心理士(国家資格)
カウンセラーの国家資格には「公認心理士」という資格があります。この資格は、2017年に公認心理師法が施行され誕生した資格です。
公認心理士になるには
- 指定された大学院を修了する、もしくは大学で規定された科目を修了した後に一定期間の実務経験を積むこと
- 年1回実施される心理師国家試験に合格すること
この条件をクリアする必要があります。
臨床心理士(最上位 民間資格)
臨床心理士とは、公益財団法人 日本臨床心理士資格認定協会が認定している民間資格です。カウンセラーの民間資格として最高位の資格と言われています。
臨床心理士になるには
- 指定大学院または専門職大学院を修了すること
- 上記の条件を満たした後、日本臨床心理士資格認定協会の資格試験に合格すること
これらの条件をクリアする必要があります。
認定心理士(民間資格)
認定心理士は、公益社団法人日本心理学会が認定している民間資格です。この資格は、資格試験がないのが特徴です。
認定心理士になるには
- 大学が指定する科目を修了すること
- 公益社団法人 日本心理学会に申請すること
これらの条件をクリアする必要があります。
国家資格でも民間資格でも取得するなら上記の３つのうちのどれかがおすすめです。なぜなら、上記の３つの資格は大学という教育機関での学習が必要になっており、その他の民間資格と比べて社会的信用が高いと言えるからです。
そして、資格取得のために夜間講義がある大学や、通信教育に対応した大学もあるので、社会人でも今から目指すことは十分に可能です。
とはいうものの、今更、大学で学ぶのは時間的にも金銭的にも難しいと思う方も多いでしょう。そういった方は、そして取得する民間資格に関しては、自分が活躍したい分野に適した資格を選ぶようにしましょう。
ですが、民間資格の場合は、資格よりも、どうやってキャリアをスタートさせていくかというビジネス的な要素の方が重要になってきますので、そちらの対策も必要になってきます。（カウンセラーのためのビジネス知識については、後述しますのでご参考ください。）
注意ポイント３：どんな分野の求人があるか～活躍できる分野は？～
カウンセラーになるには、どんな分野で活躍できるのかを事前に知っておく必要があります。自分がどんな分野で活躍したいのかによって取得すべき資格が変わってくるからです。
カウンセラーの活躍場所は次のようなところになります。
- 学校
- 医療機関
- 公共施設
- 企業
- その他 多岐
カウンセラーは、スクールカウンセラーと言われ、学校で活躍するケースもあります。また、医療機関では患者様やご家族のメンタルケアのために活躍するケースもあります。
そして、地方公務員として心理カウンセラーを務める「心理判定員」になって公共施設で活躍するケースもあります。具体的には、福祉施設や保健所、児童相談所などで活躍します。
そして、企業で活躍するケースもあります。企業内でカウンセリングや研修など行います。
これらの分野以外にも自営業になれば、活躍分野は多岐にわたります。具体的には、恋愛、結婚、夫婦関係、人間関係、仕事の悩み、勉強の悩み、いじめ、キャリアなどの様々な分野が存在しています。
【要注意】資格による活動範囲の違い
カウンセラーが活躍できる分野は多岐にわりますが、注意しておくべきことが資格によって活動範囲に限界があるということです。
最も活動範囲が広いが「公認心理士」「臨床心理士」です。
その理由は、公共施設や医療機関などでは、やはり社会的信用の高い資格保有者から優先して採用していくからです。そのため、自分が活躍したい分野に相応しい資格を取得する必要があります。
注意ポイント４：働き方は雇用型か独立型か
カウンセラーになるには、どのような働き方をするのかも注意すべきポイントです。大きく分けると雇用型か独立型の2タイプがあります。
雇用型は、公共施設や企業などに属して働くスタイルです。常勤や非常勤、社員、アルバイト、パートといった働き方があります。
一方、独立型は自営業者(フリーランス)として、自分で副業や起業などのビジネスを行っていくスタイルです。
なぜ、雇用型か独立型かが重要かというと、必要なことが大きく違ってくるからです。
雇用型であれば、公共施設や企業などから採用されるだけでの社会的信用のある資格、具体的には「公認心理士」「臨床心理士」などの資格の方が有利になります。
一方、独立型であれば、極端な話をすると資格は必要ありません。資格よりも、集客ができるかどうかビジネススキルが重要になってきます。
結局、資格を取得しても、誰もあなたのことを知らないし、資格のすごさを理解していません。そういったゼロスタートからやっていくには、資格よりビジネススキルの有無が大きな違いをもたらします。
雇用型か独立型かどちらがいいのかについては、詳細を後半で解説していますので、そちらもご参考ください。
カウンセラーになるには知っておくべき3つの事実
※今後、更新予定。お楽しみに！
